安全保障の考え方、国際法の理解の仕方、軍隊の動かし方、戦争に対する備え方、インテリジェンス、軍事こそは世界必須の教養です。

数々のスクープ写真で知られる報道カメラマンの不肖・宮嶋こと宮嶋茂樹さん。

■米国の対中強硬政策を支える最新の日中戦争研究■ポンペオ国務長官のアドバイザーをしていたユ教授の「日中戦争」論■対中支援、戦略、工作員、組織同士の争い

「集団的自衛権をもたない国は侵攻される」。ウクライナをはじめ、世界がロシアの暴虐から得た教訓である。ところが、日本には「集団的自衛権は憲法違反」という珍奇な説を訴える人々がいる。

2027年、日本がウクライナになる――。決して脅しではない。習近平国家主席が4期目を決めるこの年に、世界は大きく動くことになるだろう。

プーチンのウクライナ侵攻、習近平の拡大主義の内在的論理を抉る！「赤化（＝共産主義）」終焉後、「黒化（＝独裁主義）」はいかにして台頭したのか。

迫りくる脅威を直視せよ!■キューバ危機以来の人類滅亡の危機――全面核戦争の可能性■米中激突の主戦場となる東アジア。覇権争いの「焦点」は日本■アメリカが頼りにならない日がやってくる

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

２万人の職員と２３万人の自衛官を擁する防衛省・自衛隊。ＰＫＯ（国連平和維持活動）、緊迫感が増す東アジア情勢と、自衛隊に関連するニュースには事欠かない。自衛隊も日本企業と同じく若年層が不足しているが、深刻な人手不足の下でも任務は拡大する。背広組と制服組との関係は？　防衛産業とのつながりは？　「内憂外患」に直面する自衛隊のリアルに迫る！

本書は『週刊東洋経済』２０１７年５月１３日号掲載の特集３１ページ分を電子化したものです。

ロシアによるウクライナ侵攻が世界を揺り動かし、東アジアでは中国の軍拡や北朝鮮のミサイル開発などでより紛争リスクが高まっている。

元党員が命がけで内部告発した、党史研究の最高傑作!ソ連、中国、自衛隊、天皇、革命...この政党がやってきたこと、やろうとしていることがすべてわかる!

本タイトルには付属資料が用意されています。 ご購入後、PC上でAudibleのホームページを開き、「ライブラリー」をご確認ください。 ※Windows10端末をご利用のお客様は、アプリ上で直接ご覧いただけます。

東日本大震災後、自衛隊の存在感が急浮上している。しかし緊縮財政のなか、防衛予算も右肩下がりが続き、防衛産業にも影響を与えている。防衛産業は、自衛隊におカネが落ちなければ、売り上げも立たない。民生品に転用できない特殊な設備や職人技に頼る部分も多い。今後も発注が減少すれば、そうした人・モノを手放さざるをえなくなる 。

本書では、日本企業がつくる防衛装備の紹介や他国の防衛産業の事例、基地のある町のルポ、武器輸出三原則の問題点、防衛問題に詳しい自民党・石破茂氏へのインタビューなどを通じて、防衛産業のありのままの姿と課題を探った。

教えて内藤先生。地上波では絶対に伝えられない国際情勢の事実をユーモアを交えて解説！チャンネルくらら人気番組「内藤陽介の世界を読む」が完全書籍化！

失われ続けた31年。日本を小国に叩き落とした政治家の大罪とは？知っているようで知らない平成政治史の大事なコト。

2020年米大統領選挙に端を発し、米議会議事堂襲撃事件にまで発展したディープステート陰謀論。その信者は、太平洋を越え、この日本にも存在した。

内閣法制局は、とらえどころのない役所です。名前を知っている人の多くも実態はよくわかっていない。圧倒的多数の人は名前すら知らない。そんな内閣法制局が財務省や首相官邸を抑え込む謎の力を持っている。

「ロシアとロシア人の魅力を、衣食住の面から伝えたい」という本書の内容は、プーチン大統領の蛮行によってその色合いを変えた。新型コロナウイルスの蔓延下、ロシアを観光で訪れることはかなわない。何よ

「日本が戦争に巻き込まれる日」は果たして来るのか―――。ニュースやワイドショーでおなじみ、我が国きっての安全保障の第一人者、防衛研究所室長・高橋杉雄が語り尽くす！

ロシアによるウクライナ侵攻を受けての緊急出版。

「日本にウクライナ侵攻の悲劇は起こらない！」アメリカが諸外国の侵略から日本を絶対に守る理由とは？東京大学名誉教授の矢作直樹氏と、世界の金融や国際協議の実務にかかわる

＊本タイトルは、差し替え修正済みです。(2023年5月16日更新)

YouTuberとしても活躍中の髙橋洋一氏

プリンストン大学で国際政治（戦争論）を専攻した著者による 日本の「立ち位置」「立ち回り方」がわかる１冊！

新たなる同時テロの火種か、単なるテロ集団か──世界中の若者を引きつける武装組織「イスラム国」の現状・未来とは？　

政党とは本来、政権を目指して集まった集団である。つまり、与党になって政策を実現するからこそ存在価値を持つ。だが、日本の野党は政権を取る意志に乏しく、歴史的に常に弱い。

本書は、新発見の、あるいはこれまで省みられなかった資料を利用し、おざなりの（リベラル歴史家に都合の良い）解釈で終わっている重要事件の深掘を試みるものである。たとえば、第二次世