一度罪を犯した人々のなかには同じ過ちを繰り返してしまうケースが多い．しかし裁判傍聴から見えてきたのは，「凶悪な犯罪者」からはほど遠い，社会復帰のために支援を必要とする姿だった．

「大地変動の時代」日本を襲う最悪のシナリオ「京大人気No.1教授」渾身の警告！！高い確率で発生されるといわれる首都直下地震。2024年元日に起こった能登半島地震により首都直下地震、そして連動して起こる大災害の警戒が強まっています。

「大地変動の時代」に入った日本列島で生き延びるために。「京大人気No.1講義」で名を馳せた地球科学者が、列島を襲う巨大地震を警告！今後、東日本大震災と同じマグニチュード9の巨大地震が、三つ起こる可能性がある。

食料危機と食料備蓄ノウハウをプロが解説！　ありそうでなかった「本気」の長期備蓄指南書。備え・防災アドバイザーにして、防災専門YouTube チャンネル『死なない防災！そなえるTV』を運営する著者が、食料危機を想定した長期食料備蓄についての対策と方法論を詳細解説。

16歳の今しか、語れない言葉がある。
2016年3月11日、「東日本大震災」から5年。
津波で甚大な被害を受けた宮城県東松島市に、ある3人の高校生がいる。
彼らは、あの日を「ただのつらかった過去」にせず、
「学び」に変えるために立ち上がった若き震災の語り部だ。
彼らはこの5年間、何を思い、何に迷い、歩んできたのか。
なぜ、わざわざあのつらかった日のことを語り出さなければならなかったのか。
そこには、あの震災で生き残った、彼らなりの使命感と葛藤が存在する。
あの日、まだ小学5年生だった子どもたちが歩んできた3.11の記録であり、彼らが見据える未来を書き留めた「希望の書」をご本人達が朗読します。

大学は教育機関ではなかったのか？　大学全入時代といわれる昨今、「就職しか興味がない学生」と「教える意欲がない教員」の思惑が一致した結果、早く手軽に卒業資格を提供するだけのファスト・サービスと化してしまった──。

正直なところ、海上保安庁という組織の実態はあまり世間に知られていないと思います。

日本が当事国であった戦争を知る世代が少なくなるなか，忘れてはならない記録と記憶の継承を志す場があり，人がいる．戦争の時代を生きた人間を描くノンフィクションを多数ものしてきた作家が，各地の平和のための博物館を訪ね，そこで触れた土地の歴史と人びとの語りを伝える．

カネと運しだいの自己責任社会を変える本 。教育費・医療費・介護費・障がい者福祉がタダになり、 将来の不安におびえて今の望みをあきらめなくてもいい、衝撃の方法があった！

東京の都市化・近代化を進めたといわれる関東大震災(大正12年/1923年)は、実は人々に過去への郷愁や土地への愛着を呼び起こす契機となった。

福島県南相馬市に暮らす上野敬幸氏は、家族４人を津波で失う。福島第一原発事故後も避難を拒み、自力で行方不明者の捜索を続ける上野氏と出会った著者が、７年にわたる取材をもとに遺族の深い胸の内の変化を綴る。

経済学は複雑な現実をより総合的に捉え，より広い社会的公正を促進する方向に進化できるか．

世界であいつぐ迫害や人権侵害．「自国第一」を掲げるポピュリズムの台頭．状況が年ごとに複雑になるなか，国際社会は葛藤を抱えつつも難民保護の取り組みを続けている．各国はいかなる論理と方法で受け入れを行なってきたのか．

自民党議員による政治資金パーティー裏金問題は，安倍派をはじめとした派閥が解体された今も，決着を迎えてはいない．政治責任が問われることのないまま，うやむやになってしまうのか．

高温や渇水が頻繁になり，穀物や野菜の生育に悪影響が増大．農業は温暖化に脆弱な「被害者」だ．その一方で，実は温室効果ガスを排出する「加害者」でもあることはあまり知られていない．

身体性に結び付けられた「女らしさ」ゆえにケアを担わされてきた女性たちは、自身の経験を語る言葉を奪われ、言葉を発したとしても傾聴に値しないお喋りとして扱われてきた。

元最高裁判事の千葉勝美が、同性婚を認めない現行法の憲法適合性を論じる。同性婚を認めない制度を合憲とするのが現在の判例である。しかし、昨今国内で係属している裁判の一部で、憲法への抵触を宣言するものが出てきている。

災害は全ての社会問題が噴出する。高齢者・病人、弱者…。2018年西日本豪雨の被災者の実体験、ゲリラ豪雨、気温上昇などの異常気象。

〈一人前〉としてふるまう．すなわち，話し合いを通して他者と対等にわたりあい，自らの価値と地位を向上させた人びとが，戦後社会を築いてきた．

「新しい歴史教科書をつくる会」の歴史教科書の登場が，アジア各地で大きな反発を招いた．その問題点は日本の植民地支配に関する記述である．

企業経営者と支援者が「対話と傾聴」を通じ、本質的な経営課題に気づき、潜在力を活かして自立的な企業変革への道筋をつける伴走支援。

二〇二〇年一〇月一日、時の首相・菅義偉は、日本学術会議から新会員として推薦を受けた一〇五名のうち六名の任命を拒否した。この民主主義や法から学問のあり方にまで禍根を残した事件から一年半。

「健康保険証」廃止で医療制度崩壊へ。７０００件以上の誤登録、医療現場でのシステム障害など、トラブル続きの「マイナ保険証」。さらに２０２４年秋には、現行の健康保険証は使えなくなる――。

欧米を中心に一九八〇年代以降，台頭した新自由主義の教育改革．競争原理や成果主義を主軸とする改革は，公教育の衰退など様々な弊害を生んだ．

女性が中心に進むことの多い「妊活」や「不妊治療」。しかし、男性側にも原因がある割合は48%にものぼる。