高温や渇水が頻繁になり，穀物や野菜の生育に悪影響が増大．農業は温暖化に脆弱な「被害者」だ．その一方で，実は温室効果ガスを排出する「加害者」でもあることはあまり知られていない．

世界であいつぐ迫害や人権侵害．「自国第一」を掲げるポピュリズムの台頭．状況が年ごとに複雑になるなか，国際社会は葛藤を抱えつつも難民保護の取り組みを続けている．各国はいかなる論理と方法で受け入れを行なってきたのか．

ウクライナ侵攻、軍拡中国、ＮＰＴ崩壊…… 核兵器情勢の「今」を知る本 　ウクライナ侵攻を機に核使用をちらつかせるロシア、核弾頭を倍増させる中国、核大国アメリカの混迷、そして形骸化が進むNPT（核不拡散条約）体制。

本書は「政治的中立性」という曖昧な概念によって人々の言論活動を制限することの危険性を説くものである．公務員や放送への要求であるこの言葉は，いつしか独り歩きし，自由であるはずの私たちの言論空間が委縮して久しい．

経済学は複雑な現実をより総合的に捉え，より広い社会的公正を促進する方向に進化できるか．

自民党議員による政治資金パーティー裏金問題は，安倍派をはじめとした派閥が解体された今も，決着を迎えてはいない．政治責任が問われることのないまま，うやむやになってしまうのか．

試験前の一夜漬け．苦労して覚えても，終わればすぐに忘れてしまう．もっと効果的で効率的な学習方法はないのか．鍵は「記憶」にある．記憶のしくみを深く知り，上手に活かせば答えはひらめく．

日本が当事国であった戦争を知る世代が少なくなるなか，忘れてはならない記録と記憶の継承を志す場があり，人がいる．戦争の時代を生きた人間を描くノンフィクションを多数ものしてきた作家が，各地の平和のための博物館を訪ね，そこで触れた土地の歴史と人びとの語りを伝える．

このコンテンツは、元ニッポン放送のプロデューサーでもあり、多摩川の汚染問題の解決に大きな影響を与えた「ラブリバー多摩川」や、MAC Expo、デジタルコンバージェンス、インターネットビジネスセミナーなど…

経済安全保障とは何だろうか。日本企業にとっての経済安全保障の出発点は、米中競争を背景にアメリカや中国、欧州が繰り出す輸出規制や制裁・関税措置などがもたらすリスクを抑えることにある。

人生を豊かにするための「教養入門」決定版

オーバーツーリズムの観点や、地域への還元、環境への配慮などの面からも注目を集めつつある「ラグジュアリートラベル」。

コロナ禍が収束し、各地に観光客が戻ってきたことで再び表面化しているオーバーツーリズム問題。・市民が市バスに乗れない京都・登山道に行列ができる富士山・違法駐車とサンゴ劣化に悩まされる沖縄

「わかりやすい文章で日本の古代史がすんなり入ってくる。なんとなく疑問に思っていたことがすっきりし、一気読みでした」〔読者カードより〕など、好評を得た単行本がついに文庫化！

激動する国際情勢を〝最強コンビ〟が徹底解説　怒りが世界を覆す。今後の世界のカギを握るのが、「グローバルサウス」だ！

他人の言葉，うわさ，専門家の発言，マスメディアの報じるニュース，ネット発のニュース，あるいは陰謀論……，私たちは瞬時に莫大な情報を手にする一方，時に何を信じたらいいのか，わからなくなってしまう．

一度罪を犯した人々のなかには同じ過ちを繰り返してしまうケースが多い．しかし裁判傍聴から見えてきたのは，「凶悪な犯罪者」からはほど遠い，社会復帰のために支援を必要とする姿だった．

中国と国境を接し、2000年の歴史を持つが、日本と全く異なる社会主義の世界を紹介！ベトナムの歴史、政治、経済、産業がわかる！

「大地変動の時代」日本を襲う最悪のシナリオ「京大人気No.1教授」渾身の警告！！高い確率で発生されるといわれる首都直下地震。2024年元日に起こった能登半島地震により首都直下地震、そして連動して起こる大災害の警戒が強まっています。

地中海を中心に興亡を繰り返したさまざまな古代文明の世界、すなわち「地中海世界」の歴史を、古代ローマ史研究の第一人者、本村凌二氏が描きつくす。

2022年2月、突然、ロシアがウクライナに侵攻しました。そして、今もまだ、解決の糸口は見つかっていません。ニュースを見た世界中の人は、きっとこう考えたのではないでしょうか。

8歳で左足を切断。数えきれないほどの喜怒哀楽を経験し、たどり着いた今の心境は、”片足を切断して良かった”というもの。人生を全うするのに、障害の有無は関係ない。進む道に迷っている人、人生を楽しみたいと思っている人に読んでほしい一冊。

〈一人前〉としてふるまう．すなわち，話し合いを通して他者と対等にわたりあい，自らの価値と地位を向上させた人びとが，戦後社会を築いてきた．

元最高裁判事の千葉勝美が、同性婚を認めない現行法の憲法適合性を論じる。同性婚を認めない制度を合憲とするのが現在の判例である。しかし、昨今国内で係属している裁判の一部で、憲法への抵触を宣言するものが出てきている。

「次に何が起きるのか」を理解して未来に備えるために必読の書！デューク大学フクア経営大学院の関連組織であるデューク・コーポレート・エデュケーション（デュークCE）は、あらゆるレベルのリーダーを育成 するためのリーダーシッププログラムを企業に提供している…