なぜ日本は日露戦争に勝利し、第二次世界大戦で大敗したのか？　幕末維新からロシア革命、世界大戦、トランプ現象まで、シティ＆ウォール街が黒幕だった！

世界がウクライナ戦争で大きく揺らぎ始めている。再び戦争の時代に戻りそうな端境期にある今だからこそ、歴史から多くを学ぶべきだと主張する著者は、これまで軍指導者や兵士など延べ四千人に取材し…

「これは絶滅戦争なのだ」。ヒトラーがそう断言したとき、ドイツとソ連との血で血を洗う皆殺しの闘争が始まった。日本人の想像を絶する独ソ戦の惨禍。軍事作戦の進行を追うだけでは、

敗戦で国柄を蒸発させ、精神の故郷を喪失した日本人。〝祖国〟を取り戻すためには何が必要なのか？

■米国の対中強硬政策を支える最新の日中戦争研究■ポンペオ国務長官のアドバイザーをしていたユ教授の「日中戦争」論■対中支援、戦略、工作員、組織同士の争い

近現代史が大きく変わる、インテリジェンス・ヒストリー
ロシア革命からソ連崩壊に至るソ連情報機関の対外工作を描き出す重要史料、「ミトロヒン文書」!

経済格差やコロナ禍で世界が不安、恐怖に覆われるなか、再び独裁的指導者が台頭しつつある。２０世紀における独裁の象徴がイタリアのムッソリーニだった。

ヒトラー(一八八九─一九四五)とは何者だったのか。ナチス・ドイツを多角的に研究してきた第一人者が、最新の史資料を踏まえて「ヒトラー神話」を解き明かす。生い立ちからホロコーストへと至る時代背景から、

陰謀論より現実の敵、中国とロシアを直視せよ！　NATO（北大西洋条約機構）には、世界で他に例のない実績がある。加盟国の本土が70年間、武力攻撃を受けたことがないという点だ。世界史において、複

ナチスの発明と聞くと、ものものしい軍事兵器の開発という印象が強いかもしれない。ロケットやジェット機をはじめ、確かにナチスは軍事分野で多くの発明をしている。しかし、ナチスの発明はそれだけではない。オリンピックの聖火リレーを最初に始めたのはナチスだった。今ではお馴染みの源泉徴収制度を作ったのもナチスなのだ。今まで語られることの少なかった、ナチスの功罪の「功」の部分に光を当てた、いまだかつてない1冊がオーディオブック化!※本商品は「ナチスの発明」(彩図社刊 武田知弘著ISBN:978-4-88392-568-1 256頁1470円(税込))をオーディオ化したものです。(C)2006.Tomohiro Takeda

過去から学び、未来を予測する――教養としての「哲学」＆「近現代史」講座　振り返ってみると、20世紀は「全体主義と世界大戦の時代」でした。

「日本人」を取り戻す旅――われわれは何を忘却し、何を守ろうとしてきたのか？歴史をひもとくと、古代の日本社会は多様な思想や価値観に満ちていた。

太平洋戦中は大本営情報参謀として米軍の作戦を次々と予測的中させて名を馳せ、戦後は自衛隊情報室長を務めた著者が、その稀有な体験を回顧し、情報にうとい日本型組織の欠陥を衝く。

「本書はいつか通らなければならない道をあえて今、歩いてみようという試みをするものである」。戦後70年を経るなかで、これまで日本では数々の「戦争責任」が語られてきた。

毎年8月15日の終戦記念日を迎える度に、閣僚による靖国神社参拝が取り沙汰される。問題は靖国にA級戦犯が合祀されていることだ。

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

米中対立最前線の極東アジア4か国の展望を「地理」×「歴史」×「政治体制」から読み解く!●中国が軍拡・外交をエスカレートせざるをえない900年前の黒歴史=「靖康の変」と「岳飛と秦檜」の逸話

GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）による日本の「経済民主化」は、増税をはじめ今日まで続く緊縮財政策の起源の一つ、すなわち「経済弱体化」政策だった。

元党員が命がけで内部告発した、党史研究の最高傑作!ソ連、中国、自衛隊、天皇、革命...この政党がやってきたこと、やろうとしていることがすべてわかる!

・中国共産党史の暗部を描き尽くした衝撃作!・2021年7月1日の結党百周年にあわせ、1年かけて書きおろした渾身作。中国共産党による数々の大虐殺と民族浄化、驚異の裏工作と周恩来の恐ろしい正体など、

内容紹介
ナチスが実現させようとしていた世界とは？

最新の歴史研究を踏まえた「田中日本史」の決定版。日本史を各時代のエピソードを中心に通史で概観！ 　
＊上巻は縄文から平安時代まで。

昭和18年、勅令により文科系学生の徴兵猶予が停止され、全国の学徒が戦地に赴くこととなる。この年の10月21日、明治神宮外苑にて開催された「出陣学徒壮行会」での当時の首相・東条英機による演説。

「日本人はメルケルを誤解している」。ドイツ国民の多くは、「世界で一番影響力のある女性」アンゲラ・メルケル首相を誇りに思っている。

政党とは本来、政権を目指して集まった集団である。つまり、与党になって政策を実現するからこそ存在価値を持つ。だが、日本の野党は政権を取る意志に乏しく、歴史的に常に弱い。