欧米を中心に一九八〇年代以降，台頭した新自由主義の教育改革．競争原理や成果主義を主軸とする改革は，公教育の衰退など様々な弊害を生んだ．

乳幼児は驚異的な「学ぶ力」で言語を習得できる．しかし学校では多くの子どもたちが学力不振に陥り，学ぶ意欲を失ってしまう．なぜ子どもたちはもともと持っている「学ぶ力」を，学校で発揮できないのか．

【著書累計100万部突破！】マーケティングのプロ永井孝尚監修の「先生に聞いてみた」シリーズ第7弾。

AIに淘汰されないために、いま教師ができること　ChatGPTや画像生成AIなど、生成AIのムーブメントは高まり続けています。

●休校中はプリントを配って家庭任せ、難航するオンライン授業…●なぜ日本の教育現場は、子ども本位で動けないのか？●コロナ禍のデータから見えてきた、教育変革「7つの施策」

三十年におよぶ経済停滞に加え、コロナ禍のダメージを受けた日本では、「未来の教室」事業に急速に期待がかかるが、その成否は? また、現在の労働の多くがロボットに代替される未来予測のもと、

世界であいつぐ迫害や人権侵害．「自国第一」を掲げるポピュリズムの台頭．状況が年ごとに複雑になるなか，国際社会は葛藤を抱えつつも難民保護の取り組みを続けている．各国はいかなる論理と方法で受け入れを行なってきたのか．

「差別はいけない」「弱者・少数者は社会によって守られるべきだ」「多様性を尊重しよう」……どれも正しく、当然のことだ。異論を言う人はまずいない。倫理的にも政治的にも正しいと言えるだろう。

大学は教育機関ではなかったのか？　大学全入時代といわれる昨今、「就職しか興味がない学生」と「教える意欲がない教員」の思惑が一致した結果、早く手軽に卒業資格を提供するだけのファスト・サービスと化してしまった──。

SNS等に溢れるあいまい情報に飛びつかず，その不確実性に耐える力が輿論主義（デモクラシー）の土台となる．

働き方改革が叫ばれる中、学校教諭の勤務実態は意外にも知られていない。

もはや日々の生活のインフラと化したインターネットという科学技術なしに，私たちは生きていくことすらできない．全世界で利用者が50億人を超えたいま，インターネットは，趣味や仕事から医療や安全保障までを包摂するひとつの「文明」と化した．

他人の言葉，うわさ，専門家の発言，マスメディアの報じるニュース，ネット発のニュース，あるいは陰謀論……，私たちは瞬時に莫大な情報を手にする一方，時に何を信じたらいいのか，わからなくなってしまう．

＜大人気鉄道系YouTuber最新刊＞各地で計画・進行している鉄道に関する「あの計画」は一体どうなっているのか、そしてそれらの計画が地域社会にもたらすものとは？

論理的思考法は世界共通ではない．思考する目的をまず明確にしてその目的に合った思考法を選ぶ技術が要る．

団塊世代が全て75歳以上の後期高齢者となり，団塊Jr.世代は50歳を超える2025年．介護問題がさらに深刻化していくのは必定とされる．

本書は「政治的中立性」という曖昧な概念によって人々の言論活動を制限することの危険性を説くものである．公務員や放送への要求であるこの言葉は，いつしか独り歩きし，自由であるはずの私たちの言論空間が委縮して久しい．

暴力を加える，強く叱責する……．保育施設において子どもの心身に対する深刻な被害が相次ぐ．いま保育の現場はどうなっているのか．長年，保育問題に取り組んできた著者が豊富な事例をもとに問題の背景を丹念に検証．

これは、「遠い昔」や「遠い場所」の話ではない。
なぜ、あの独裁者の台頭を許してしまったのか――。「失敗」を繰り返さぬよう、わたしたちができること。

大津中２いじめ事件でのずさんな対応、体罰、人権侵害まがいの暴言……教師の問題が取りざたされる今、本当に求められる資質とは何なのか。

2023年、日本がGDPで世界４位に転落し、代わりに浮上したのがドイツ！この結果に対し、ドイツ経済が伸びたというよりは、日本の凋落が激しすぎるとの指摘もありますが、実際のところはどうなのでしょうか。

先生が足りず、授業の「穴」が埋められない。全国各地の公立学校からそうした悲鳴が上がるほど、日本は深刻な教員不足に陥っている。公教育崩壊はあなたの子どもの学校でも、すでに生じている。

集団的自衛権の行使を容認した安倍政権以降，日本の軍事化が加速している．自衛隊のミサイル部隊の配備や弾薬庫の建設は地域を戦争の拠点へと変え，自治体による自衛隊への若者の名簿提供なども広がる．

学校改革の旗手・工藤勇一校長と画期的な会社経営を実践する植松努社長が「ミライの学校と社会」を描く、待望の対談。2人が対談で描くのは、「ミライの学校と社会」。

日本では急速な少子高齢化の進行を背景に60歳を過ぎても働き続けることが可能な環境整備が進んでいる。働く側も経済的理由だけでなく生きがいや健康維持などさまざまな理由で定年後の就業継続を望むケースが増えている。