深刻な業績不振にあえぐ電機業界で、業績をＶ字回復させた日立製作所。しかし０９年３月期には、日本の製造業として過去最大の７８７３億円の巨額赤字に苦しんでいた。沈む巨艦、迷走、人材不足－－。そんな日立を、わずか３～４年で確実に稼ぐ体質に変えた秘密とは何か。

　改革を主導した中西宏明・社長、川村隆・会長のロングインタビューに加え、国内外の競合他社との違い、さらにこれからの日立の課題を追った。

日本を代表する製造業の雄、三菱重工業と日立製作所。かつては新会社を設立し、世界最大規模の総合インフラ企業が誕生するという構想があったが、あえなく破談。その後に変身を速めた日立と、変身できない

過去２０年ではＩＴバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災と、３つの大きな危機を経験し、人員削減や事業構造の見直しなどを進めて乗り越えた電機業界。そこへ、世界的なコロナ禍が直撃。

吉田氏がソニーを率いて４年目に入った。この間、初の純利益１兆円超えを果たし、株価も２倍に上昇させた。２０２１年4月にソニーは「ソニーグループ」と社名を変更し、６つの事業グループをフラット化し

日立製作所のトップとして思い切った改革を次々と行いＶ字回復に導いた立役者。2020年に東京電力会長も退任した。いよいよ一俗六仙の境地に足を踏み入れた筆者の仕事論と人生論。

　日本銀行が突如繰り出したマイナス金利政策。水面下に沈んだ金利を前に銀行は焦りと危機感を募らせている。これまでと同じ競争を繰り広げるだけでは、もはや展望は開けない。

一時期は「もう終わった会社」と揶揄されることもあったソニーが、今や高収益企業に変貌した。

日本の工場で、事故・事件が相次いでいる。化学メーカーではこの数年に深刻な事故が頻発した。いずれも死傷者を伴うものだった。

手柄の奪い合い、理不尽な人事、嫉妬とプライド…。

黒田日銀が推し進めた「異次元緩和」という１０年の宴は終わり、金融政策は正常化へと舵を切ろうとしている。この壮大な社会実験は何をもたらしたのか。２０２３年４月に発足する新体制はどこへ向かうのか。

新聞・テレビを頼りにするのは５０代以上。彼らがリタイア世代となる１０年後、伝統的なマスメディアを取り巻く環境は一段と厳しくなっているだろう。新聞は部数減と配達販売店の苦境を克服できるのか。テレビはネットとの融合は可能なのか。テレビ業界最大の有料メディアＮＨＫの受信料問題とは？。本誌ではメディア業界の現状と未来を考える。

本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月１９日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。

　「うまい、やすい、

次々に暴かれた過重長時間労働の実態。

再生可能エネルギーの調達をめぐり巨大企業がしのぎを削る。

『直感力を養う』『会議で前向きかつ具体的な発言をする』『出世する人は読書家』『空気が読めない人は出世できない』『「委任力」をつける』などなど、101のルールができるようになれば怖いものなし。書籍は発売：明日香出版社、発行：クロスメディア・パブリッシングで全国主要書店にて絶賛発売中です。ISBN　4756909647

１８７０年（明治３年）の創業から２０２０年で１５０周年を迎えた名門財閥。三菱は幅広い事業分野に根を張る日本を代表する企業集団だ。グループの企業数は４５２１社。３大財閥グループの中でも群を抜く

ゼネコン業界再編の機運が一気にヒートアップしている。異業種参入、アライアンス、グループ化という３つのムーブメントから、転換期を迎えるゼネコンの最前線に追った。再編の行方について大手ゼネコン・トップにインタビュー。

企業から消費者への「情報伝達」が激変している。これまでは報道関係者向けだったＰＲ（パブリック・リレーションズ）は、今やＳＮＳや動画配信サイトを介して消費者へ直接つながる手段となっている。

かつてないほどの需要に沸くコンサル業界だが、あるコンサル会社の首脳は「圧倒的に人が足りない」とこぼす。そこには、日本の企業全体が直面する喫緊の課題としてＤＸ（デジタルトランスフォーメンション

社会人としてのマナーやベーシックなスキルは身につけているでしょうから、
あとは真っ白な気持ちで頑張る意欲さえあれば、立派な第二新卒です。
もちろん、「深く考えずに入った会社で、やっぱり向いていないと感じた」
というあなたも、「会社名にひかれて入社したけど、期待外れな部署に
配属されて思うような仕事ができない」というあなたも、みんな第二新卒。
この本は、前述の2点にあてはまるみんなのための本です。

※本商品は「おいしい転職の面接必勝マニュアル」(こう書房刊 ビルダーブーフ著 ISBN：4-7696-0893-4 2320頁 1,365円(税込))をオーディオ化したものです。

本オーディオブックを全部走りながらお聴きいただいたら、約 40 km、2400 kcal 消費できます。

　急増する荷物と人手不足で物流業界はパンク寸前。

「失敗の責任をすべて押しつけられた」「とうてい達成不可能な、とんでもない目標を課された」「不祥事を隠蔽するよう迫られた」etc……。仕事をして

プラズマテレビなど家電事業の巨額損失で一敗地にまみれた後、津賀体制はリストラで再生の道筋をつけた。

経営環境が厳しい製薬業界では、薬価の引き下げや後発品の台頭、大型新薬の開発難などがあっても、製薬は研究開発費を確保することが生き残るための必須条件だ。そこで、効率化の白羽の矢が立つのは営業体

自動車業界は２０２０年前半の新型コロナウイルスによる大減産から一転、その年末にかけて急速に販売が回復してきたが、半導体不足という新たな壁に行く手を阻まれた。２０２１年１～３月の半導体不足に伴